回収された鉄くずは、その厚みや形状等により、等級（グレード)別に選別し、切断・圧縮・破砕などの処理を経て、電気炉メーカーや高炉メーカーに納入され、新たな鉄製品としてリサイクルされます。

上記同様、非鉄ー例えばアルミニューム・ステンレス・銅などーの種類ごとに選別します。選別された非鉄は他の種類との混合がないよう再度品種ごとに選別され、切断・圧縮・破砕などの処理を経て非鉄の専門メーカーに納入され、それぞれ非鉄製品としてリサイクルされます。

例えば、石油ストーブ、ガスレンジ、湯沸器、ボイラー、そして、その他家電類やパソコン類なども産業廃棄物として排出されます。
これも一つ一つ電動工具等で分解し、鉄・非鉄・被覆銅線(ハーネス)・基盤プラスチック類・ガラスなど種類ごとに選別します。分解選別された鉄・非鉄類は、再度上記の処理を経てリサイクルされます。それ以外のプラスチック類やガラスなどは、破砕し減容処理を行い、最終処分として埋立されます。
これらプラスチック類やガラスなどのリサイクルは、今後の当社の課題として取り組む予定です。ご期待下さい。

使い終えたダンボール、新聞、雑誌などは、「古紙」と呼ばれ、それぞれの種類ごとに選別し、地域にある専門問屋ないしは、直接製紙メーカーへ出荷されリサイクルされます。
同様に、当社で行っている「機密文書出張裁断サービス」のシュレッダーされた古紙もまた、リサイクルされています。
詳しくは、「機密文書出張裁断サービス」をご覧下さい。

リサイクルに関しては、国や自治体で定めた法令や条例がたくさんあります。
その中で、もっとも当社に関連の深い法律が２つあります。
その１つは、通称「家電リサイクル法」、もう１つは「自動車リサイクル法」です。

■「家電リサイクル法」

正式名称は、「特定家庭用機器再商品化法」といい、2001年（平成13年)4月1日施行されました。これは製造メーカー（輸入元含む）に対して製造者責任として以下の4品目に関して、回収とリサイクルの義務を課したものです。

＜特定家庭用機器4品目＞

（１）エアコン （２）テレビ（受像機付ブラウン管式・液晶テレビ・プラズマテレビ） （３）冷蔵庫・冷凍庫 （４）洗濯機・衣類乾燥機 以上の4品目が対象です。

＜家電リサイクル法のフローチャート＞

家電リサイクル法における関係者の役割と責任を簡単な概略図で見てみましょう。

※家電は各メーカによりＡグループ及び、Ｂグループに分かれています。
Ａグループはパナソニック（株）・東芝（株）・三洋電機（株）・日本ビクター（株）・日本サムスン（株）・エルジー電子ジャパン（株）・オリオン電気（株）など全19社で構成、Ｂグループはシャープ(株)・ソニー(株)・日立グループ・三菱電機(株)など全20社で構成されています。
※平成21年10月からBグループの指定引取場所にもなりました。
※ユーザーの方が販売店を通さず、直接排出される場合は、郵便局でもリサイクル券を発券しますので、所定の手続きを済ませ、お近くの「指定引取場所」までお持ち下さい。

■「自動車リサイクル法」

正式名称は、「使用済自動車の再資源化等に関する法律」といい、2005年(平成17年)1月1日より施行されました。これも「家電リサイクル法」同様に生産者であるメーカーや輸入元に対して、シュレッダーダスト・エアバッグ類・フロン類を引取ってリサイクル(フロン類については破壊)を行う義務を課した法律です。簡単な流れを次のフローチャートで示します。

以上のように、使用済自動車に関係する事業者は、すべて都道府県知事等の登録・許可制となり、上記のフローチャートに沿って役割分担され、それぞれが責任と義務を負うこととなりました。当然のこととして、登録・許可のない者がこれらの行為をすることは違法となりました。
当社においても（１）引取業者、（２）フロン類回収業者、（３）解体業、（４）破砕業の登録・許可を取得し、この流れに沿って適正処理を行っています。

当社では、中古鋼材として以下のものを取り扱っています。
（１）Ｈ鋼　各種
（２）等辺山形鋼　各種
（３）みぞ形鋼　各種
（４）鋼矢板　各種
（５）レール　各種
・詳細はお問い合せ下さい。